一路白頭

「地盤調査会社や地盤補償会社が“改良不要”と言ったから安心していた…」

「地盤補償で地震が免責なら、どうやって地震に備えたらいいのか…」

東日本大震災で顧客が被災した住宅会社などが途方にくれている…



液状化や地すべりによる住宅災害は地震の度に繰り返されていた。

だけど、その備えは不十分だったとしかいえない。

…

…て、ゆうか？

制度も不十分だったが、つくり手（住宅会社などのビルダー）の考えも不十分だったのだ。



ある住宅会社は、工事中の木造住宅が東日本大震災による液状化で約20cm不同沈下した。

引き渡し前なので施工会社が自費で改修をしなければならない。

その上、それが終わらなければ、顧客から残金を受け取ることもできない。


住宅の傾きは約1000分の24。

罹災証明の大規模半壊に認定される被災レベルだが、工事中の住宅は罹災証明や補助金対象にならない。

工事保険も地震は免責。

スウェーデンサウンディング（SS）試験の考察に従いベタ基礎を選んでいた。

頭を抱えようが、途方に暮れようが如何ともとし難い。


改修方法を検討するため、地震発生から1カ月後にSS試験を再び同じ箇所で実施した。

すると、深さ1.3ｍ付近にあった支持層が変状していた。

震災前は換算支持力が1033.2kN／㎡だったが、震災後は118.82kN／㎡まで低下した。

さらに深い地点は、改良が必要であることが判明。



地震時の地盤リスクに向き合わないと、住宅本体をいくら頑丈（免震も制震も耐震も）に作っても砂上の楼閣だ。

不同沈下の修正工事費は、新築時の地盤改良工事費の数倍に膨らむってことを肝に銘じておかなければならない。

我々建築に携わる者は、地盤改良工事費に予算を食われると、

肝心の建物工事に充てられる予算が減ってしまう…

予算オーバーから設計監理報酬を頂戴し辛い…

って連想はやめなければならない。

少なくとも庶民の住まいづくりに関わる者は、

『儲けよう！』

『高級車乗り回そう！』

なんて考えていたら、顧客の為にならないのだ！