今回の東日本大震災では、浦安市をはじめとする首都圏湾岸部が広範囲に液状化の被害を受けた。
「液状化も土地の瑕疵に」
「対策の義務化を」
「販売前に調査を」・・・なんて聞かれるが。
「液状化する地盤に建てる建物に対する建築基準法の追加を」
「基礎構造計算規準に液状化するような地盤に対する対策も追加すべき」・・・など。
戸建住宅の液状化対策については、
「地盤に関する情報が少ない」
「判断基準が不明確なこと」・・・が被害を拡大した側面がある。
同じ首都圏湾岸部でも、高層マンションなどには直接的な被害は少なかった。
理由は、軟弱な埋め立て地盤の奥深くの硬い岩盤まで杭を打つなどして建てられているからだ。
だったら、「戸建住宅にも・・・」
そんなことしたら、基礎工事だけで家１軒建っちゃう！？
そう！
だから、近年はちゃんと地盤調査をしてから戸建住宅を建てるという手順が踏まれるようにはなったが・・・
せいぜい地盤面下４メートルぐらいまでスウェーデン式サウンディング調査して、薄っぺらい硬い層に到達したぐらいでも調査を打ち切ってしまう。
（※スウェーデン式サウンディング試験では、薄っぺらいのか厚いのか確認できない。）
その調査結果をもとに表層の地盤改良を行ったり、柱状改良や鋼管杭を打ち込んでお茶を濁している。
日本列島を支えるの地盤からすれば、地下４メートルや１０メートルなんて人間の体の皮膚よりも薄っぺらいだろう？
本当に戸建住宅を建てようとする土地の地盤を知りたかったら、
ちゃんとしたボーリング調査を行って硬い地盤の層（支持層）が数メートルの厚さにわたって有ることを確認しないと怖いと思う。
事実、スウェーデン式サウンディング調査結果に基づいて鋼管杭を打ち込む業者は、
到達したとされる硬い地盤の層の厚さが分からないから、
「突き抜けてしまわないか？」と不安と隣り合わせで工事を行っている。